Tim O'Reillyの論文の翻訳:
Web 2.0の特徴の１つとしてデータを持ち、それを公開することの重要性が説明されている。"Intel Inside"のアプローチに模して解説されることの多いその特徴だが、私は実際にはデータではなく、インターフェイスの公開こそが特徴だと考える。
データそのものは門外不出であり、そのデータにアクセスするインターフェイス＝APIを公開する。そのインターフェイスを利用したマッシュアップが行われることにより、そのサービスが活性化する。これが新しいウェブが成功する秘訣であろう。
たとえ、データを持つ会社があったとしても、その会社がCDやDVDなどで別の会社に販売しているようであれば、その会社はあくまでもデータを販売している会社にすぎない。それがネットワーク越しにFTPで渡されるようであっても、XML RPCで渡せるようにしていたとしても同じだ。肝は自社で一般ユーザーに対して公開するサービスを行っていることであり、そのサービスの一部を利用したいというパートナーに対してのインターフェイスを公開することが、いわゆるWeb 2.0的なやり方だろう。
このようなやり方を「地主制度 2.0」と呼ぶのが、佐々木俊尚氏の本書だ。
次世代ウェブ グーグルの次のモデル
佐々木 俊尚
本書ではWeb 2.0のビジネスは次の２つの進化の形態があると言う。
1. すでに提供されたプラットフォームの上で、プラットフォーム提供者とWIN-WINの関係を築きながら、Web 2.0的な仕組みを利用していくという進化を選ぶ。佐々木氏はこの２つの形態を説きながら、1の形態だと、結局最大の利益を得るのはプラットフォームを提供する側であるとし、これは一種の地主制度だと、あるブログからの引用を含めて語る。
2. プラットフォームとしての進化を選ぶ。
本書では楽天はWeb 2.0に乗り遅れてしまっているとされる。本書でも指摘されているとおり、楽天はブログもカスタマーレビューもあるユーザー参加型のウェブとなっている。にもかかわらず、旧態依然としたサービスにしか見えない。インターフェイスの切り方の問題と参加している加盟店との関係（イコールパートナーとなりえているのか？）と本書では指摘する。加盟店側の問題は私には本当のところはわからないが、インターフェイスの切り方は確かにアマゾンやグーグルのそれに見劣りする。せっかくの大量のデータが活かされているように見えない。
地主制度 2.0は本書で取り上げられているものの１つに過ぎないが、それ以外にも次世代ウェブについてのいくつかのキーワード、たとえば「無料経済」や「アテンションエコノミー」など、とともに紹介されている。純粋に読み物として面白い。いつも思うのだが、佐々木氏はさすが元毎日新聞やアスキーで勤務していただけあり、実際の取材により集めた大量の情報を元に書かれるので、説得力がある。ウェブを検索しただけでお気軽にジャーナリスト気取りになってしまう（それだけでパブリックジャーナリストって呼んじゃう人もいるみたいだ）こともある中、この取材を元にした内容には非常に好感が持てる。これからも期待したい。
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