昨年の3月11日以降、何が起きていたのか。 日本を離れていなかった人ならば、実体験として、それを知っているはずだ。だが、改めて時間軸に沿って眺めてみると、いろいろと課題が見えてくるものである。送られてくる情報が錯綜する中でいったい何が起きていたのか。後から公開された情報をすべて見ている人ばかりではない。一度公開された情報が数度となく取り消され、変更される。よほど注意深く追っていた人でないと、誰がどのような経緯で公表し、それが変更されたのかはわからない。
時間を経過した今だからこそ俯瞰できる。
「震災と情報――あのとき何が伝わったか (岩波新書)
」は情報工学の専門家である徳田先生（東工大教授）がまさにそれを行ったものだ。徳田先生は「デジタル社会はなぜ生きにくいか」という著書もあり、デジタル社会の課題についても警鐘を鳴らされていた。だが、この震災に関しては、ITの力を次のように評価する。
2011年6月に国連では、インターネットのアクセスは基本的人権の1つであるという考えが生まれている。2011年初頭にいくつかの国で政府による一方的なインターネットの遮断が行われたからである。この考えを2011年の日本に適用してみよう。災害時のインターネットのアクセスは基本的人権である。そしてさらに放射線の測定データとその判断基準へのアクセスは基本的生存権である。本書の中でも触れられているが、SPEEDIによる放射線拡散シミュレーションデータは公開できたにも関わらず、公開されなかった。浪江町で測定されていた放射線量は測定場所を明らかにしない形でしか公表されていなかった。筆者の言葉を借りて言うならば、基本的生存権に反する行為が行われていたことになる。
実際、SPEEDI相当のデータは海外の研究機関からは提供されていた。オーストリア気象地球力学中央研究所（ZAMG）やノルウェー気象研究所（NILU）、ドイツ気象庁（DWD）フランス放射線防護原子力安全研究所（IRSN）などだ。
国内と国外の情報格差は、原発事故の予測一般についても言うことができる。国内のメディアは公式発表を繰り返すだけであり、最悪のケースについては口をつぐんでいた。思考停止状態に陥っていたと言われても仕方あるまい。一方で、ウォール・ストリート・ジャーナルやニューヨーク・タイムズ、CNNなどは政府からの情報だけではなく、各種情報にあたり、最悪のシナリオも含めた報道をした。原発事故直後に欧米政府が行った自国民に対する避難勧告などを当時は不快に感じた人や大げさに感じた人も多かったかもしれないが、当時の状況が明らかになった今からみると、極めて正しい姿勢だったと思える。
本書の中でも以下のように書かれている。
日本のテレビ放送と国外放送の違いは明らかであった。日本のテレビ放送は、大きな原子力事故ではないこと、そしてただちに健康に影響はないことを強調した。これに対して国外の放送は、厳しい状況になる可能性があることを説明し、日本から国外に脱出する人々や東日本から西日本に批難する人々の様子を伝えていた。そしてもし福島第一原子力発電所で「最終的事態」が起こった場合、放射性物質が、日本の首都圏には約10時間前後で到達し、アメリカ西海岸へは1週間前後で到達することを説明し、しばしば現在の福島第一原子力発電所周辺の風向きを伝えていた（もし、日本のメディアが首都圏までの放射線物質の到達時間に言及していたとしたら、不謹慎な発言として非難されたと思われる）。果たして、今現在、この時のことを踏まえて、日本の報道は変わっているのだろうか。人々は（本書の言う）「情報空白」をどこまで埋めようとしているだろうか。たとえば、福島第一原子力発電所四号機のリスクをどこまで把握しているだろうか。
本書で、筆者は自らの考えを強く言うでもなく、極めて冷静に、時系列に沿って、事実を積み重ねる。だが、その淡淡とした手法の中に筆者の意思が見え隠れする。そして、それは「あとがき」の最後の一節で明らかにされる。
情報工学の専門家として、通信やソーシャルメディアに対する考察などはもちろんのこと、情報を取り扱うメディアの姿勢に対しても極めて理的に考察、いや批判する、この筆者の姿勢に共感を覚える。
読み物としては、やや文章が読みにくいが、3月11日以降に起こったことを確認するには、コンパクトながら充実した内容である。お勧め。
